学歴は中学卒業年次から書かなくてもよい
学歴欄は、基本的には中学校卒業年次意向を記入します。
中学校の卒業年次を書いた後は、高等学校、専門学校、短大、大学など最終学歴までは入学年次と卒業年次の両方を記入しましょう。
また工業高校のように、高等学校で専門分野について勉強し、それがアピールになる場合は勉強していた専門コースを書いておきましょう。
途中で退学した場合は、その旨と退学した理由を明記しておくべきです。
ちなみに中途退学の事実が採用のマイナスポイントになることはほとんどありません。
予備校や語学、資格取得のためのスクールなどは学歴とはなりませんので書かないこと。
(アピールになる場合は、資格の欄に書いてください。)
上述したように、学歴欄は中学校卒業年次から書くのが基本(30代以降の人なら高校からでもよい)ですが、これは絶対というわけではありません。
学歴欄は職歴欄と一緒になっているのが一般的なので、中学卒業年次から書くと職歴欄のスペースがその分だけ狭くなってしまいます。
転職の場合、学歴よりも職歴のほうがアピール度は高くなるので、職歴欄に書くべきことが多い人は中学校の卒業年次などを省略して職歴を優先させましょう。
ただし、最終学歴はきっちり書くこと。
基本的な学歴欄の書き方
ケース別の学歴欄の書き方
CASE 1 中途退学の場合
「家庭の事情により中途退学」「健康上の理由により中途退学」「進路志望変更のため中途退学」など、簡単に中途退学した理由を書く。
CASE 2 留学した場合
留学先の国名、学校名、何について勉強したかを記入しましょう。
ただし学歴として記入できるのは、原則として1年以上の留学です。応募企業に対してのアピールになるなら1年未満の留学経験でも書いておきましょう。
就職したのちに留学した場合は、最終学歴のあとに書き、職歴欄にも途中に留学期間があったことを簡単に記入しましょう。
CASE 3 名称が変更になった場合
市町村合併などで学校名が変更になった場合は、現在の名称もカッコ書きで入れておきましょう。
職歴は、具体的にイメージできるように書く
中途採用を行う企業は、どこも即戦力となる人材を求めています。
つまり、採用担当者は、職歴欄で応募者がこれまでどんな仕事をどのようにしてきたかを知ることで、「即戦力になる人かどうか」を見極めようとします。
職歴は、履歴書のなかでも最も注目度の高い部分なのです。
逆にいえば、応募者にとっては職歴欄が「アピールのしどころ」。よって職歴欄には最大限の力を注いでください。
ではアピール度を高めるにはどうしたらよいでしょうか?
転職者の最大の「売り」は、これまでの実績です。たとえどんなに社会人経験が短くても、これまでどんな会社で何を身につけ、どんな仕事をし、どのような姿勢で仕事に取り組み、どんな結果を出してきたかが最大のアピール材料となります。
つまり、これらをできるだけ具体的に(読み手がより具体的にイメージできるように) 書くことで職歴欄のアピール度は高まります。
ところで、最近は、書類選考のときに履歴書のほかに職務経歴書をつけるのが一般的になっています。職務経歴書をつけない場合はとくに、履歴書の履歴欄はできるだけ細かく書き、アピール度を高めるようにしましょう。
基本的な職歴欄の書き方
- A. 1行空ける
- 学歴と職歴の間は1行空けて、中央に「職歴」と書く。
- B. 正社員として勤務した会社はすべて記入
- 学転職回数がどんなに多くてもすべて記入すること。
- C. 事業内容
- 会社名だけでは事業内容がわからない場合には、カッコ書きで簡単に説明する。
- D. 略さない
- 株式会社を(株)、有限会社を(有)などと略さない。
- E. 配属先、職務内容
- 具体的に書く。昇進や異動があった場合はそれも記入する。
- F. 退職理由
- 自己都合の場合は「一身上の都合により退職」、会社都合の場合は「会社都合により退職」と書く。アピールにつながるような退職理由がある場合は、具体的にかいてもよい。
職歴欄の書き方の例
社会人経験が短い人の場合の書き方
- A. できるだけ空白をつくらないための工夫
- 「パッと見」で空白が目立つのはマイナスポイントになります。できるだけ空白をつくらないようにするためには、学歴を「中学卒業年次」から記入するのもひとつの方法です。
- B. 1行あける
- 学歴と職歴の行は1行空けて、中央に「職歴」と書きます。
- C. 簡単な事業内容を書く
- 具体的なイメージができないような会社名の場合は、簡単な業務内容、社員数などの情報も書き込みます。
- D. ビジネス研修も記入
- 社内研修などでビジネスマナーの基本を身につけたことはアピールになります。
- E. 配属先、業務内容
- 配属先を書き、どんな仕事をしていたかをできるだけ具体的に書きましょう。たとえば営業なら、取扱商品、営業スタイル(個人営業か法人営業か、新規客か既存客か、担当顧客の件数、1日の訪問件数など)を詳しく盛り込みましょう。秘書なら、何の業務の秘書で、具体的な業務は何をしていたか(たとえばスケジュール管理、電話応対、小口現金管理、書類整理など)を書きます。つまり「営業事務」「営業」「秘書」などと言葉をまとめないのがコツです。
- F. 異動、昇格
- 部署の異動や昇格があった場合には必ず記入しましょう。
- G. 変化を示す
- 勤務期間中に「仕事面の成長」を必ずしているはずです。仕事の内容の変化(たとえば難易度が高い仕事を任されるようになったこと、効率が上がったこと、仕事の自分なりの工夫・提案など)を具体的に盛り込みましょう。これによって仕事への姿勢をアピールできます。
- H. 退職の理由
- 職歴書では詳しい退職理由を書く必要はありません。仕事を続けながら転職活動をしている場合は、最後に「現在に至る」と記入。退職が決まっている場合には、カッコ書きで(○月末に退職予定)と書きましょう。
社会人経験が長い人(1社に長く勤務した人)の書き方
- A. できるだけ職歴欄を大きくとるための工夫
- 学歴は最終学歴のみを記入して、職歴をできるだけ多く書けるようにしましょう。
- B. 1行あける
- 学歴と職歴の行は1行空けて、中央に「職歴」と書きます。
- C. 簡単な事業内容を書く
- 具体的なイメージができないような会社名の場合は、簡単な業務内容、社員数などの情報も書き込みます。
- D. 配属先、部署移動、昇進
- 配属先、部署異動、昇進などはすべて記入する。配属先ごとにどんな仕事をしていたかをできるだけ具体的に(たとえば営業なら、担当顧客の件数、1日の訪問件数などの営業スタイル、取扱商品など)書きましょう。
- E. レベルアップの度合いがわかるように書く
- 業務内容を単純に並べただけではアピール力は弱い。時間を追うごとに、仕事の難易度はあがっているはずなので、それを示します。
- F. 異動、昇格
- 部署の異動や昇格があった場合には必ず記入しましょう。
- G. 退職の理由
- 職歴書では詳しい退職理由を書く必要はありません。仕事を続けながら転職活動をしている場合は、最後に「現在に至る」と記入。退職が決まっている場合には、カッコ書きで(○月末に退職予定)と書きましょう。
社会人経験が長い人(転職回数の多い人)の書き方
- A. できるだけ職歴欄を大きくとるための工夫
- 学歴は最終学歴のみを記入して、職歴をできるだけ多く書けるようにしましょう。
- B. 1行あける
- 学歴と職歴の行は1行空けて、中央に「職歴」と書きます。
- C. 簡単な事業内容を書く
- 具体的なイメージができないような会社名の場合は、簡単な業務内容、社員数などの情報も書き込みます。
- D. 配属先、部署移動、昇進
- 配属先、部署異動、昇進などはすべて記入する。
- E. 転職するごとにどうレベルアップしたか?
- 読み手(採用側)に「無意味な転職を繰り返しているな」と思われるとマイナスポイントになってしまいます。だが、転職ごとに仕事がレベルアップしていること、会社は替わっても仕事内容には一貫性があること、あるいは自分なりに意味のある転職であったことんなどが示されれば、逆にアピール度が高まる場合もあります。
- F. アピールポイントを絞り込む
- これまで勤務した複数の会社を並列に並べたのでは、アピールポイントがぼやけてしまいます。応募先の会社が何を求めているのかを考え、そのニーズに合ったアピールポイントを強調しましょう。またキャリアアップのために転職を重ねてきた人は次にどういう仕事をしたいかも考え、そこにつながる部分を強調したい(たとえば管理部門に携わりたいと考えているならば、その関連業務を強調しましょう。)
- G. 退職の理由
- 職歴書では詳しい退職理由を書く必要はありません。仕事を続けながら転職活動をしている場合は、最後に「現在に至る」と記入。退職が決まっている場合には、カッコ書きで(○月末に退職予定)と書きましょう。
ケース別の職歴欄の書き方
CASE 1 リストラによる退職
「会社都合により退職」でもOK。細かい理由は履歴書に書く必要はない。
CASE 2 出産・育児ブランク
前職を辞めたのち、育児に専念していた期間がる場合はその旨を記入してもよい。
CASE 3 社名変更
合併などで会社名が変更になった場合は、日付の時点で名称をまず書き、そのあとにカッコ書きで現在の名称を書きます。
名称が変わった理由はとくに書く必要はありません。
CASE 4 派遣スタッフの経験
契約期間満了前に自分の都合でやめた場合は「一身上の都合により退職」と記入します。
CASE 5 フリーター
アルバイト経験は厳密には職歴には入らないが、正社員としての経験がない場合やブランクの間にアルバイト経験がる場合は、職歴欄に記入しましょう。
ただし期間(3ヶ月未満)のアルバイトをあまり多く書きすぎるとマイナスのイメージを与えることもあります。
長期のもの(1年以上)を中心に書きましょう。
CASE 6 アルバイトから正社員へ「
「正社員登用試験に合格」「業績が認められ」など正社員登用の理由を記入するのもよいです。
CASE 7 ブランクがある
採用担当者は「なぜブランクがあるのか?」を気にします。転職活動がうまくいかなかった、病気療養などマイナスイメージを与える理由の場合はあえて書く必要はないが、そうでなければ具体的な理由を書きましょう。
CASE 8 家事の手伝い
法人登録していれば、家業でも「○○有限会社」と書いてよいです。
「家事手伝い」は職歴にならないので書きません。
CASE 9 公務員だった
公務員は、「入社・退社」ではなく、「奉職・辞職」を使いましょう。
CASE 10 病院・個人事業所
病院、個人が経営する店舗などの事業所で働いていた場合には「勤務・退職」を使いましょう。
CASE 11 合併などによる転籍
厳密には○○株式会社を退職し、△△株式会社に入社した形になる場合ありますが、入社・退職を使うと事実関係がわかりにくくなるので避けたほうが無難です。